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最終処分場の必要性

一般的に家庭ゴミや産業ゴミなどは、地方自治体が管轄している焼却場などで焼却されます。
そのほか、ペットボトルや瓶、カンなどはリサイクルをされ、また商品として流通されるのです。

しかしながら、こうした焼却場やリサイクルセンターなどだけではなく、多くの自治体では最終処分場という施設も確保しているところが大半です。
ゴミの処理は焼却場などで行われるはずなのに、なぜ最終処分場が必要になってしまうのでしょうか。
そこには、ゴミ処理における、さまざまな課題がありました。

かつて焼却施設の技術が不十分であった時代には、多くの公害をもたらす有毒ガスが排出されたり、ダイオキシンなどの発生が見られました。
温度が低い状況で、あるいは純度の低い燃料で焼却を行うことによって発生する不純物を、どれだけすくなくすることができるか、というのが焼却施設の技術革新に求められてきたのです。
時代が下るにつれて焼却施設の性能も上がり、ほとんど不純物や有毒ガスを出すことなく焼却することのできる技術が確立されてきました。
しかしながら、どんなに効率よく燃焼をさせたとしても、燃えカスである炭のような物質はどうしても発生してしまうのです。

こうした燃えカスや、燃えないゴミの中でリサイクルできないものを処分する場所が求められ、そうした性能を発揮する施設として最終処分場の必要性があるのです。
そこでは、環境に無害な状態にゴミを変質させたあと、多くは埋め立ての方法によって、かつてゴミであったものを処分しているのです。
その後、地中の微生物の働きによって分解され、最終的に、数十年後には土壌として成長することになるでしょう。
このように、ゴミ処理の終着点として最終処分場が果たす役割は大きく、われわれの生活になくてはならないものになっているのです。

地球環境は祖先からの贈り物ではなく、子孫からの借り物、という言葉もあります。
有害物質やゴミを子孫の代までのこさないようにするための工夫や努力が必要ということですね。